前回のドバイ編Part④では、ドバイで生活することのメリット・デメリットや、生活拠点におすすめのエリアをご紹介しました。観光地としてのイメージが強いドバイですが、日本人にとっても生活しやすい環境が整っています。
まだPart④をご覧になっていない方はこちら
そして今回はドバイ編Part⑤です。ドバイは日本のメディアでもよく報じられるほど知名度の高い都市ですが、ドバイと日本の国際関係について取り上げられることはそれほど多くありません。そこで、ドバイと日本にはどのような関係があるのか、意外とドバイで人気の日本製品について解説していきます。日本人として誇れる、そしてドバイに行くことが楽しみになるような内容にもなっているので、ぜひ最後までご覧ください。
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日本からドバイへは、直行便を利用すれば約10〜11時間程度で到着します。成田空港・羽田空港・関西国際空港から直行便が出ており、それ以外の空港からでもドバイへ行くことはできますが、香港やタイのバンコクでの乗り継ぎが必要となります。
飛行機は、ドバイに本拠地を置くエミレーツ航空です。ちなみに、エミレーツは首長国を表し、アラブ首長国連邦(United Arab Emirates)の「Emirates」が名前の由来になっています。
また、以下は日本ードバイ間における、月ごとの往復運賃相場になります。
例年1〜2月は金額が安くなる傾向がある上、ドバイ現地も平均気温が20℃~25℃程度となる冬季(11月〜3月)にあたり、非常に過ごしやすい気候となります。ドバイへ行くなら、1〜2月を狙うと良いでしょう。ただし、毎年相場の変動はあるため、都度確認していただくことをおすすめします。
日本からの距離約8,000kmと遠く離れたドバイですが、実は日本と深い関係があります。
2022年、日本とドバイ(アラブ首長国連邦)は外交関係樹立50周年を迎えました。アラブ首長国連邦の建国が1971年であるため、建国からすぐに日本と国交を樹立したことになります。また、ドバイは日本の大阪市と「大阪とドバイとの友好交流に関する協定」を結んでおり、いわゆる姉妹都市の関係です。ドバイの有名な公園「ザビールパーク」内には、ドバイと大阪の友好関係樹立を記念して、大阪城の模型が建てられました。
ドバイでは、日本の屋台から盆踊り、マグロの解体ショーなどを見せ物とした日本祭りを開催して、日本文化を広めようとするイベントが盛んに催されています。
ドバイと日本は親密な関係にあることがわかりましたが、その影響もあってドバイでは多くの日本製品が人気を集めています。ここでは、ドバイで活躍する3つの日本製品をご紹介します。
ドバイでも、タクシーは主要な交通手段の一つです。これはタクシーに限った話ではありませんが、ドバイにはたくさんの日本車が走っています。実際に、ドバイ(アラブ首長国連邦)の乗用車貿易において、輸入先の国で日本が第1位であり、全体の約40%を占めています(2021年度時点)。街を見渡すと、トヨタや日産など見慣れたメーカーが多く安心感があり、日本人として誇らしくも思えます。
ドバイには、「ドバイメトロ」という全自動の無人運転鉄道が走行しています。ブルジュ・ハリファ、 ドバイ・モールなど、ドバイ内の主要箇所を網羅しており、ドバイの交通手段の一つとして利用されています。実はこの「ドバイメトロ」、三菱商事や三菱重工などの名だたる日系企業によって手掛けられた運行システムなんです。2009年に運行を開始しましたが、当時は日系企業が計画〜運行開始まで一括受注したことが大きな話題となりました。
これは一番意外かもしれません。民族衣装の「カンドゥーラ」をご存じでしょうか。名前は聞き慣れないですが、おそらく誰もが一度は目にしたことがあるであろう、中東の人々がよく身につけている白い衣装です。
そして、「カンドゥーラ」を作るための素材が、「トーブ」と呼ばれる生地になります。実はこのトーブのほとんどが日本製であり、高級品にもなるとシェア率はほぼ100%となるため驚きです。自国の民族衣装は自国で生産するのが一般的ですが、それを輸入に頼りたくなるほど日本製品が優れているようです。
ドバイは日本と国交樹立50周年を迎え、両者は非常に親密な関係にあります。また、ドバイでは多くの日本製品が人気を集めています。ドバイを訪れた際は、ザビールパークの大阪城はもちろん、一つでも多くの日本製品を探してみてください。
次回の記事では、物価や教育、医療の観点で世界の主要都市と比較して、よりドバイの特徴を明らかにしていきます。日本にとどまらず世界に目を向けた内容となっているので、ぜひお見逃しのないようご覧ください。
また、弊社アイ・インターナショナル株式会社は、2023年からドバイを始めとする世界の主要都市に本格的に進出していく予定です。
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なお、本記事における解説情報はあくまで一般論であり、個別具体的な考え方や手法は投資物件によってケースバイケースです。より詳細な情報やノウハウ等については、お気軽にお問い合わせください。